*16:35JST 自律反発だか予想以上に強かった印象【クロージング】 3日の日経平均は大幅反発。629.97円高の37785.47円（出来高概算17億7000万株）で取引を終えた。前週末に3％近く急落した反動から自律反発を狙った買いが先行した。前週末の米国市場でエヌビディアが買われたことも投資家心理を上向かせた。日経平均は取引開始直後に37720.36円まで上値を伸ばし、その後は37500円辺りでのこう着が続いていたが、後場に入り買い戻しの動きが強まり、中盤にかけて37827.62円まで上げ幅を広げた。

東証プライムの騰落銘柄は、値上がり銘柄数が1400を超え、全体の9割近くを占めた。セクター別では、33業種すべてが上昇し、サービス、保険、輸送用機器、証券商品先物の上昇が目立っていた。指数インパクトの大きいところでは、ファーストリテ<9983>、リクルートHD<6098>、東エレク<8035>、第一三共<4568>、京セラ<6971>が堅調だった半面、日東電工<6988>、ソニーG<6758>、任天堂<7974>、ディーエヌエー<2432>、ソシオネクスト<6526>が軟化した。

前週末の米国市場では、主要3株価指数がそろって上昇した。週明けの東京市場も米国同様に、自律反発狙いの買いが優勢となった。トランプ米大統領とのウクライナのゼレンスキー大統領による会談は決裂し、地政学リスクが重荷となるとみられたが、買い一巡後も底堅さがみられており、売りを仕掛けづらくさせたようだ。また、円相場も1ドル＝150円台後半とやや円安に振れて推移していたことも、輸出関連などへの物色に向かわせた。

自律反発とはいえ、寄り付き後は37500円辺りでのこう着が続くとみられていたが、予想以上に強かった印象である。ただし、3月4日は中国からの輸入品に対する10％の上乗せ関税が発動するほか、カナダやメキシコからの輸入品には25％の関税が発動される見通しで、トランプ政権の高関税政策への悪影響が懸念される。また、報復関税発動による貿易摩擦への懸念もくすぶっているほか、米景気の減速懸念も相場の重荷になると見込まれるため、ボトム形成からの反転には見極めが必要である。

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