*16:15JST 日経平均は大幅反落、薄商いのなか円高加速が重しに 前週末18日の欧米市場は、グッドフライデーの祝日で休場だった。

市場参加者が限られるなか、4月21日の日経平均は前営業日比174.05円安の34556.23円と反落でスタート。トランプ大統領がSNSで、為替操作や付加関税、自動車の安全基準などに対して「非関税の不正行為」と指摘したことで、為替は1ドル140円台まで円高ドル安が加速。前週の上昇に対する利食い売りがも広がり、日経平均は34200円台まで下げ幅を広げた。日米財務相会合を前に様子見姿勢は強く、プライム市場の売買代金は23年12月以来の水準まで減少した。

大引けの日経平均は前日比450.36円安（－1.30％）の34279.92円となった。東証プライム市場の売買高は14億2400万株。売買代金は3兆857億円。業種別では、輸送用機器、非鉄金属、機械、銀行、鉱業などが下落した一方、パルプ・紙、陸運、水産・農林、小売の4セクターのみ上昇した。東証プライム市場の値上がり銘柄は39.8％、対して値下がり銘柄は57.2％となっている。

日経平均採用銘柄では、足元急騰していた住友ファーマ<4506>が売り優勢となった。また、トランプ発言をきっかけに、マツダ<7261>、スズキ<7269>、SUBARU<7270>、三菱自<7211>、トヨタ自<7203>など自動車株が総じて下落。このほか、コニカミノルタ<4902>、コマツ<6301>、レゾナックHD<4004>、日東電工<6988>、リクルートHD<6098>、任天堂<7974>、村田製作所<6981>などが下落した。個別では、スクウェアエニックスHD<9684>、日本航空電子<6807>、DMG森精機<6141>などの下げが目立った。

一方、取引時間中に「中期経営計画2027」を発表した王子HD<3861>が後場一段高となったほか、ニチレイ<2871>、日本ハム<2282>、イオン<8267>、ニトリHD<9843>など円高メリット銘柄の一角が買われた。また。JR東日本<9020>、JR西日本<9021>、小田急<9007>、東武<9001>、京王電鉄<9008>、東急<9005>など鉄道株もしっかり。
このほか、SUMCO<3436>、オリエンタルランド<4661>、大阪ガス<9532>などが買われた。
＜FA＞