*16:28JST 中東の地政学リスクの高まりがムードを一変させる【クロージング】 13日の日経平均は続落。338.84円安の37834.25円（出来高概算20億7000万株）と6日以来38000円を割り込んで取引を終えた。前日の米国市場では主要株価指数が上昇したものの、地政学リスクの高まりやトランプ米大統領が「そう遠くない将来に自動車関税を引き上げる可能性がある」と示唆したことが重荷となり、売りが先行して始まった。さらに、「イスラエルがイランの核関連施設などを攻撃」と伝わったことで地政学リスクが高まり、前場終盤にかけて37540.20円まで下押しした。その後は下げ渋る動きをみせたが、戻りも限定的で37700～37800円辺りでの推移になった。

東証プライム市場の騰落銘柄数は、値下がり銘柄が1300を超え、全体の8割近くを占めた。セクター別では、鉱業、石油石炭、電気ガス、海運など7業種が上昇。一方、空運、繊維製品、サービス、化学など26業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、アドバンテス<6857>、ソフトバンクG<9984>、バンナムHD<7832>、コナミG<9766>、ネクソン<3659>が堅調だった半面、東エレク<8035>、ファーストリテ<9983>、リクルートHD<6098>、TDK<6762>が軟調だった。

前日の米国市場は、オラクルの好決算を受けハイテク株などが買われ、主要な株価指数は上昇した。6月限の先物オプション特別清算指数算出（SQ）も波乱なく通過したが、イスラエルによるイランの核関連施設への攻撃が伝わり、市場のムードは一変した。先物主導でインデックスに絡んだが売りが入る形で下へのバイアスが強まった。後場は比較的落ち着いた値動きをみせていたが、イランから無人機100機が発射されたとの報道もあり、引き続き動向を見守りたいところだろう。

中東情勢の緊迫化による原油価格の高騰で米国が利下げしにくくなりスタグフレーションに陥れば、日本も悪影響を受けかねないとの見方もあるようだ。ただし、6月15日～17日の主要7カ国首脳会議（G7サミット）にあわせた日米首脳会談において日米関税交渉に一定の合意がみられるようだと、押し目狙いのスタンスに向かわせそうである。また、来週は日米の金融政策決定会合が予定されている。結果を見極めたいとの模様眺めムードが強まる場面もありそうだが、現状の金融政策を据え置くとの見方がコンセンサスであり、イベント通過後のアク抜けが意識されそうだ。

＜CS＞