８日の東京株式市場は日中関係の悪化を受けた警戒感が台頭するなかで、主力株に対する利益確定売りがかさんだ。後場に入ると先物主導で売られ、日経平均株価は下げ幅を広げた。
　
　大引けの日経平均株価は前営業日比８４４円７２銭安の５万１１１７円２６銭と続落。プライム市場の売買高概算は２３億３０９６万株、売買代金概算は５兆９６３２億円。値上がり銘柄数は６３２、対して値下がり銘柄数は９０５、変わらずは６７銘柄だった。

　日経平均は大発会の５日と６日の２日間で２１７８円高と急ピッチな上昇となっていた。短期的な過熱感が意識されるなか、前日に続き主力株に対する利益確定売りが続いた。７日と８日の２日間の下げ幅は１４００円となっている。日中関係を巡っては中国政府がデュアルユース（軍民両用）品目の対日輸出の規制強化を発表したのに続き、７日には半導体の生産に用いる日本産の特殊ガスに対する反ダンピング調査を始めたと表明。日中関係の悪化は投資家心理を冷やす要因となった。後場にはＡＩ関連の値がさ株や先物に対する売りが膨らみ、日経平均の下げ幅は一時９００円超に拡大した。もっともプライム市場の値下がり銘柄数は全体の５６％と下落幅のわりには低水準。防衛関連やレアアース関連の一角が引き続き買われるなど物色意欲もみられ、リスク回避的な展開には至らなかった。東証グロース市場２５０指数は１．４％高で終えた。

　個別では、ソフトバンクグループ<9984.T>が大幅安となったほか、アドバンテスト<6857.T>や東京エレクトロン<8035.T>、フジクラ<5803.T>が軟調推移。レーザーテック<6920.T>や日立製作所<6501.T>が株価水準を切り下げた。信越化学工業<4063.T>や住友林業<1911.T>が売りを浴び、エービーシー・マート<2670.T>やイオン<8267.T>、トヨタ自動車<7203.T>が値を下げ、三井住友フィナンシャルグループ<8316.T>や任天堂<7974.T>、ファナック<6954.T>が冴えない展開となった。

　半面、キオクシアホールディングス<285A.T>が買われ売買代金トップ。三井金属<5706.T>や日東紡績<3110.T>が値を飛ばし、三菱重工業<7011.T>やサンリオ<8136.T>、ＪＴ<2914.T>が頑強。三井Ｅ＆Ｓ<7003.T>や住友ファーマ<4506.T>が高く、ＩＮＰＥＸ<1605.T>がしっかり。東洋エンジニアリング<6330.T>がこの日も大幅高となった。

出所：MINKABU PRESS