■ＭＲＫＨＬＤ <9980> 　123円　(+30円、+32.3％) ストップ高

　ＭＲＫホールディングス <9980> [東証Ｓ]がストップ高。25日の取引終了後に、自社株買いを実施すると発表しており、これを好感した買いが流入した。上限を600万株（自己株式を除く発行済み株数の5.92％）、または6億円としており、取得期間は2月26日から来年2月25日まで。経営環境の変化に対応した機動的な資本政策の実行と株主への利益還元を目的としている。

■ＪＭＡＣＳ <5817> 　1,451円　(+290円、+25.0％) ストップ高

　ＪＭＡＣＳ <5817> [東証Ｓ]がストップ高。2017年7月以来約8年半ぶりの高値圏に浮上していた。通信・防災用電線メーカーで光ファイバーケーブルも手掛け、AIデータセンター建設ラッシュの恩恵を受けるポジションにあるほか、屈曲性の高いロボットケーブルで実力を存分に発揮しており、フィジカルAI関連としてもテーマ性を内包する。また、屈曲性が求められるペロブスカイト太陽電池用のソーラーケーブルでも収益機会を捉える可能性が高いとみられている。PERはやや割高ながら、電線セクターの中では出遅れ感が強く目先投資資金の攻勢を誘った。

■窪田製薬ＨＤ <4596> 　240円　(+44円、+22.5％)

　窪田製薬ホールディングス <4596> [東証Ｇ]が急反騰。同社は25日の取引終了後、スターガルト病治療候補薬「エミクススタト塩酸塩」に関し、仏Ｌａｂｏｒａｔｏｉｒｅｓ　ＫＯＬ社とのライセンス契約の締結に向けた協議の状況について開示した。現在、契約書ドラフトの精査を完了しており、実務的な詳細事項について最終確認を行っているとしたうえで、これらの確認が完了次第、「近日中に契約を締結する見込み」だとした。発表を手掛かりとした買いが入ったようだ。

■邦チタ <5727> 　2,291円　(+400円、+21.2％) ストップ高

　東証プライムの上昇率トップ。東邦チタニウム <5727> [東証Ｐ]がストップ高。親会社のＪＸ金属 <5016> [東証Ｐ]は25日の取引終了後、邦チタを簡易株式交換により完全子会社化すると発表した。6月1日を効力発生日とし、邦チタ1株に対してＪＸ金属0.70株を割り当て交付するとしており、邦チタに株式交換比率を意識した買いが殺到した。邦チタは5月28日付で上場廃止。ＪＸ金属は親子上場の関係を解消し、グループ全体の最適化を図る施策をより機動的に実行できるようにする。

■スピー <4499> 　2,630円　(+276円、+11.7％)

　Ｓｐｅｅｅ <4499> [東証Ｓ]が4日続急騰。同社は26日、Ｐｒｏｇｍａｔ（東京都千代田区）がスピー子会社のＤａｔａｃｈａｉｎや米企業と協業し、デジタルアセット発行・管理基盤である「Progmat」のマルチチェーン化とクロスチェーン対応を開始すると発表。これを材料視した買いが入ったようだ。デジタル証券（ST）の発行管理基盤「Progmat ST」について、分散型台帳「Corda5」から「Avalanche（アバランチ） L1」に移行。全ST案件について、イーサリアム上でスマートコントラクトを実行するために特化した環境であるEVM互換とし、海外勢のアクセス性を高めていく。

■デルタフライ <4598> 　240円　(+22円、+10.1％)

　Ｄｅｌｔａ－Ｆｌｙ　Ｐｈａｒｍａ <4598> [東証Ｇ]が続急騰。25日の取引終了後、急性骨髄性白血病（AML）を対象とする点滴静注剤「DFP-10917」に関し、米食品医薬品局（FDA）と条件付きの新薬承認申請（NDA）の承認について協議する予定と発表しており、見直し買いが流入した。同社は1月8日の取引終了後に米国で実施中だった標準療法の再発又は難治のAML患者を対象としたDFP-10917単剤の臨床第3相比較試験について、安全性独立委員会から試験を中止する旨の報告を受け取ったと開示しており、翌営業日から株価水準を大きく切り下げていた。中間解析の結果、治験実施計画書で設定されていた優越性が検証されなかったという。一方、今月25日の発表のなかでは試験の中間解析データを同社が精査した結果の概略を公表。従来の療法がほとんど効かない予後不良のAMLの一部の患者集団に対してDFP-10917が優れた効果を示したことなどを明らかにした。

■ＮＥＣ <6701> 　4,115円　(+355円、+9.4％)

　日本電気 <6701> [東証Ｐ]が続急伸。2月4日の急落を境に下げ足を強め、直近3600円近辺まで売り込まれる場面があったが目先リバウンドに転じていた。米新興AIのアンソロピックが開発したAIツールがクラウドで業務ソフトを提供する企業のビジネスモデルを破壊するとの思惑から、米国ではソフトウェア関連株に幅広く売りが出ており、その流れがこれまで東京市場にも波及していた。ＮＥＣはハードとソフトを総合的に展開しており、ソフトウェア関連株の範疇には含まれないものの、米国株市場でマイクロソフト やＩＢＭ といった業界を代表する企業の株価が売り込まれるなか、同社は国内のIT大手として海外投資家の売りターゲットとなった経緯があった。もっとも海外勢の売りにはヘッジファンド系の短期筋による戦略的なショートも含まれていたとみられ、その反動によるリバウンドが生じる可能性は常に意識されていた。そうしたなか足もとでは、米株市場でソフトウェア関連が売り一巡から買い戻しのタームに入っており、東京市場でも同様のマネーフローの逆流が観測された。ＮＥＣは底値圏できれいな「赤三兵」を形成しショートカバーを誘発、これに乗じた逆張り資金の攻勢も株価に浮揚力を与えたとみられた。なお、中国がデュアルユース（軍民両用）品の輸出規制を発動するなか、ＮＥＣは防衛関連の側面からネガティブな圧力が加わった可能性もあるが、26日は傘下企業がリストアップされていた三菱重工業 <7011> [東証Ｐ]やＩＨＩ <7013> [東証Ｐ]が切り返しに転じていたことから、中国案件に絡む切り口でも買い方有利の需給バランスが生じていた。

■イチケン <1847> 　6,330円　(+290円、+4.8％)

　イチケン <1847> [東証Ｓ]が大幅反発。1995年2月以来、約31年ぶりの高値をつけた。25日の取引終了後、36年3月期の経営目標を掲げる長期経営計画及び27年3月期から29年3月期の3年間を期間とする中期経営計画を発表した。29年3月期までの中計期間内に売上高1100億円（26年3月期の見通しは1050億円）などを目標に掲げたほか、株主還元について配当性向40％程度（同30％）もしくはDOE（株主資本配当率）4％程度を目指す方針を示しており、材料視した買いが集まった。中計の3年間で100億円の成長投資を実施する。建設事業は中核の商業施設の建築やリニューアル工事に注力して強化する。そのほか、ベトナム事業の体制整備や新規事業の模索などにも取り組む。長期経営計画では36年3月期に売上高1500億円、配当性向40～45％程度を達成することを経営目標に据えた。

■東鉄工 <1835> 　5,460円　(+250円、+4.8％)

　東鉄工業 <1835> [東証Ｐ]が大幅反発。25日の取引終了後に、26年3月期の連結業績予想について、売上高を1650億円から1660億円（前期比3.7％増）へ、営業利益を160億円から188億円（同21.1％増）へ、純利益を120億円から134億円（同15.9％増）へ上方修正し、あわせて期末配当予想を70円から80円へ引き上げ年間配当予想を150円（前期135円）としたことが好感された。豊富な手持ち工事の順調な進捗に加えて、採算性を重視した受注活動や技術開発による生産性向上、機械化による効率性向上の取り組みなどの継続で、利益率が改善する見通しという。

■イーレックス <9517> 　711円　(+31円、+4.6％)

　イーレックス <9517> [東証Ｐ]が大幅反発。26日午後1時ごろに、26年3月期の連結業績予想について、純利益を34億1500万円から40億円（前期比88.9％増）へ上方修正したことが好感された。前期に計上した買付約定評価引当金に関する未購入棚卸資産の精算により、非支配持分に帰属する純利益が減少したことなどが要因としている。一方、売上高は1761億8100万円（同2.9％増）の従来見通しを据え置きつつ、営業利益は86億100万円から71億円（同0.5％減）へ下方修正した。国内の電力小売事業で販売電力量が計画を上回って推移しているほか、発電・燃料事業ではバイオマス発電所の安定操業やPKS（パーム椰子殻）調達価格の低下が寄与し、両事業とも営業利益が当初計画を上回る見通しだが、取引先であるエネトレードが民事再生手続開始を申し立てたことに伴う損失の計上で営業利益は下振れる。同時に29年3月期に売上高2083億円、営業利益113億円、純利益95億円を目指す中期経営計画を発表した。既存事業の成長に加えて、蓄電池などのアグリゲーション事業の拡大やAI・データセンター需要増へのバイオマス発電所の活用などを進めるほか、海外発電や混焼、燃料事業の拡大を目指す。

■ブシロード <7803> 　277円　(+12円、+4.5％)

　ブシロード <7803> [東証Ｇ]が大幅続伸。26日、ワンダープラネット <4199> [東証Ｇ]と共同開発した新作モバイルゲーム「HUNTER×HUNTER NEN×SURVIVOR」（略称ネンサバ）が世界累計170万ダウンロードを突破したと発表しており、好材料視された。同ゲームは、1998年から「週刊少年ジャンプ」で連載が開始された「HUNTER×HUNTER」を題材としたゲームで、今年2月18日に世界同時配信された。

■伊藤忠食 <2692> 　13,070円　(+520円、+4.1％)

　伊藤忠食品 <2692> [東証Ｐ]が大幅高で3日続伸。上場来高値を更新した。伊藤忠商事 <8001> [東証Ｐ]は25日の取引終了後、伊藤忠食に対し完全子会社化を目的にTOB（株式公開買い付け）を実施すると発表。TOB価格は1株1万3000円。買い付けは伊藤忠の完全子会社のＦＭＤＩが実施する。TOBが成立した場合、伊藤忠食は所定の手続きを経て上場廃止となる見通し。買付予定数量の下限は180万1900株（所有割合14.20％）で、上限は設定しない。買付期間は2月26日から4月9日まで。伊藤忠食はTOBに賛同の意見を表明し、株主に対して応募を推奨している。伊藤忠と伊藤忠食が一体となり双方の経営資源を機動的かつ有機的に相互活用できる体制を整える。東京証券取引所は25日付で伊藤忠食を監理銘柄（確認中）に指定した。

■ＩＨＩ <7013> 　4,160円　(+150円、+3.7％)

　ＩＨＩ <7013> [東証Ｐ]が3日ぶり大幅反発。大和証券は25日、同社株の投資判断「1（買い）」を継続するとともに、目標株価を3300円から5600円に引き上げた。航空エンジンだけではなく、陸上事業も来期にかけ着実に伸長する見込みであることなどを評価。同証券では26年3月期の連結営業利益を従来予想の1650億円から会社計画と同水準の1600億円（前期比11.5％増）に見直したが、27年3月期の同利益は1800億円から2000億円に増額修正し最高益が続くことを見込んでいる。

■ポラリスＨＤ <3010> 　197円　(+7円、+3.7％)

　ポラリス・ホールディングス <3010> [東証Ｓ]が大幅続伸。26日午後1時30分ごろ、親会社である独立系の投資運用会社スターアジアグループが、みずほリース <8425> [東証Ｐ]とその子会社エムエル・エステートとの間で資本・業務提携すると発表した。みずほリースグループが持つ顧客基盤などの経営資源を活用し、更なる企業価値の向上を目指す。みずほリースグループは第三者割当増資を通じてスターアジアグループの出資持分25.0％（議決権ベースで24.9％）を取得する予定。

■十六ＦＧ <7380> 　9,880円　(+300円、+3.1％)

　十六フィナンシャルグループ <7380> [東証Ｐ]が3日ぶり大幅反発。25日の取引終了後、保有するイビデン <4062> [東証Ｐ]株式の一部である174万株を売却するのに伴い、26年3月期に株式売却益を計上すると発表したことが好感された。なお、業績への影響は、売却価格の決定後に速やかに発表するとしている。

■ヒビノ <2469> 　3,910円　(+115円、+3.0％)

　ヒビノ <2469> [東証Ｓ]が大幅反発。25日の取引終了後に、業務用音響・映像・照明機器などの販売施工会社であるアセント（東京都港区）の全株式を4月1日付で取得し子会社化すると発表しており、業績への貢献を期待した買いが入った。今回の子会社化により、大規模プロジェクトに対応するための供給体制や導入後の活用までを見据えた提案力の強化、取り扱い商品の相互活用による収益機会の拡大などのシナジーが期待できるという。取得価額は5億4000万円。なお、同件が26年3月期業績に与える影響は軽微としている。

■あいちＦＧ <7389> 　6,270円　(+170円、+2.8％)

　あいちフィナンシャルグループ <7389> [東証Ｐ]が4日ぶり反発。26日午前11時30分ごろに、3月31日を基準日として1株を5株に株式分割すると発表しており、好材料視された。投資単位当たりの金額を引き下げ、株主・投資家にとってより投資しやすい環境を整えることで、株式の流動性の向上と投資家層の更なる拡大を図ることが狙いとしている。

■岩手銀 <8345> 　6,840円　(+180円、+2.7％)

　岩手銀行 <8345> [東証Ｐ]が4日ぶり反発。26日午後2時ごろ、株式分割を実施すると発表した。3月31日を基準日として1株を4株に分割する。これが手掛かりとなった。

■フィードワン <2060> 　1,279円　(+24円、+1.9％)

　フィード・ワン <2060> [東証Ｐ]が反発。25日の取引終了後に26年3月期の連結業績予想について、営業利益を68億円から76億円（前期比19.8％増）へ、純利益を52億円から60億円（同11.4％増）へ上方修正したことが好感された。畜産・水産飼料の販売数量や平均販売価格が予想を下回る見通しとなったことなどから、売上高は3110億円から2880億円（同2.7％減）へ下方修正したが、畜産・水産飼料の原料価格が想定を下回っていることに加えて、採算管理の徹底を進めたことなどにより収益環境が改善したことが寄与する。

■アンビスＨＤ <7071> 　504円　(+5円、+1.0％)

　アンビスホールディングス <7071> [東証Ｐ]が続伸。25日の取引終了後に関東財務局に提出された大量保有報告書で、香港に拠点を置く投資運用会社パンテウム・パートナーズと共同保有者による株式保有割合が5.02％と新たに5％を超えたことが判明しており、これを受けて需給思惑的な買い入ったようだ。保有目的は純投資で、報告義務発生日は2月17日となっている。

※26日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース