【これからの見通し】中東有事の真っ只中の相場、不確実性がテーマに

　先週末にはトランプ政権がイスラエルと共同してイランの政治中枢を攻撃し、ハメネイ氏を殺害した。イラン側は報復攻撃を実施。双方は好戦的な姿勢を示しており、中東各地に火種が広がっている状況だ。まだ、落しどころは見いだせない状況だ。

　市場は第３回の米・イラン核協議が物別れをなんとか回避し、今後の協議続行のシナリオに傾いていた。しかし、現実は厳しいものとなっている。

　為替市場をみると、週明けのオセアニア市場でドル高方向にギャップを空ける動きがみられたあとは、落ち着いた値動きとなっている。しかし、ドル指数は引き続き先週末よりもドル高の水準にとどまっている。また、中東有事を受けた原油先物は、急騰からは一服しているが、まだ高止まりとなっており、警戒感は解けていない。

　今後の相場については、双方の攻撃が一段と激化するリスクをはらんでいることで、引き続き有事のドル買い圧力は根強く残りそうだ。仮に、事態が収束の方向に向かう兆候がみられれば、ポジション調整が入ることも想定され、しばらくは逐一の報道内容を確認することとなろう。

　中期的には原油高やサプライチェーンの混乱などを受けて、世界的にインフレ圧力が高まることが想定される。日本のように原油輸入依存度の高い国にとっては、インフレとともに景気への悪影響も懸念される。ウクライナ戦争勃発時よりも影響が大きくなるリスクも念頭に置いておきたい。早期の事態収拾が待たれるところだ。

　この後の海外市場で発表される経済指標は、英ネーションワイド住宅価格指数（2月）、ドイツ小売売上高（1月）、トルコ実質GDP（第4四半期）、スイス小売売上高（1月）、スイス製造業PMI（2月）、フランス・ドイツ・ユーロ圏・英国・米国などの製造業PMI（確報値）（2月）、米ISM製造業景気指数（2月）などが予定されている。タイミング的には中東有事を織り込めていないため、市場反応は限定的になりそうだ。

　発言イベント関連では、テイラー英中銀委員、ラガルドECB総裁、ナーゲル独連銀総裁、ギリシャ中銀総裁、コジッキ加中銀副総裁などがイベントに出席する予定。

minkabu PRESS編集部 松木秀明