１８日の東京株式市場は主力ハイテク株を中心に売り込まれる展開となり、日経平均株価が大幅反落する可能性が高い。前週末はドイツやフランスなど主要国の株価が総じて軟調だったが、米国時間に入るとリスクオフの流れが強まる形となった。前週に発表された経済指標に米経済の根強いインフレ圧力を示すものが相次いだことで、ＦＲＢによる利下げ期待が後退している。パウエルＦＲＢ議長が講演で利下げを急ぐ必要がないという見方を示したが、その他のＦＲＢ高官もこれまでとスタンスを変え、タカ派的なコメントをする向きが目立つようになっている。これを受け、１２月のＦＯＭＣで利下げが行われないとの観測が浮上し株式市場に重荷となった。この日に開示された１０月の米小売売上高は市場の予想を上回っただけでなく、９月分も上方修正された。更にＮＹ連銀製造業景気指数も市場の見通しから大きく上振れた。米経済の強さが改めて確認されるなか、米長期金利が一時４．５％に達するなど上昇傾向を強めており、これを背景にハイテク株を中心に売り圧力が強まった。特に半導体製造装置大手のアプライド・マテリアルズ＜AMAT＞が決算発表時に開示した売上高見通しがコンセンサスを下回ったことを受け、９％超の急落をみせ投資家のセンチメントを悪化させた。半導体銘柄で構成されるフィラデルフィア半導体株指数（ＳＯＸ指数）は３．４％安と大幅な下げとなっている。東京市場では米ハイテク株安を受け、半導体関連などを中心に深押しも想定される場面だ。外国為替市場で急速にドル安・円高方向に押し戻されており、これも輸出セクターを中心に逆風材料となり、３万８０００円台割れも視野に入る可能性がある。

　１５日の米国株式市場では、ＮＹダウ平均株価が前営業日比３０５ドル８７セント安の４万３４４４ドル９９セントと続落。ナスダック総合株価指数は同４２７．５３０ポイント安の１万８６８０．１２１だった。

　日程面では、きょうは９月の機械受注など。海外では、Ｇ２０首脳会議、１１月の全米建設業協会（ＮＡＨＢ）住宅市場指数、９月の対米証券投資など。

出所：MINKABU PRESS