１６日前引けの日経平均株価は前営業日比６３円１１銭高の３万９５３３円５５銭と反発。前場のプライム市場の売買高概算は８億１２４６万株、売買代金概算は１兆７１４４億円。値上がり銘柄数は８２１、対して値下がり銘柄数は７４６、変わらずは７７銘柄だった。

　前週末１３日の米株式市場では、ＮＹダウが７日続落となった一方、ナスダック総合株価指数は反発した。米ハイテク株が底堅く推移したことを受けて、週明けの東京株式市場で日経平均は上昇して始まった。朝方に一時１６１円高となったが、１７～１８日に米連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）、１８～１９日に日銀の金融政策決定会合を控えているとあって、積極的に上値を追う姿勢は限られた。上昇一服後はポジション調整目的の売りが出て、マイナス圏に沈む場面もあった。もっとも外国為替市場でドル円相場は１ドル＝１５４円に迫る水準と円安基調を続けており、全体相場を下支えした。繊維やゴム製品、機械といったセクターが堅調に推移。石油関連、陸運関連が冴えない展開だった。

　個別ではアドバンテスト<6857.T>やディスコ<6146.T>が買われ、パナソニック　ホールディングス<6752.T>や東レ<3402.T>がしっかり。神戸物産<3038.T>やソシオネクスト<6526.T>が上値追いの展開となり、フジクラ<5803.T>とセレス<3696.T>が頑強。三井ハイテック<6966.T>と丹青社<9743.T>が急伸した。半面、東京海上ホールディングス<8766.T>やオリエンタルランド<4661.T>が売られ、ヤマトホールディングス<9064.T>が軟調。アスクル<2678.T>が大幅安となった。

出所：MINKABU PRESS