２日の東京株式市場は強弱観対立のなかも主力株中心に買い戻しがやや優勢の展開となりそうだ。日経平均株価は反発し、４万２０００円台前半で頑強な値動きとなることが予想される。ただ、前日の米国株市場がレーバーデーの祝日に伴い休場だったことから、買い手掛かり材料不足で上値を積極的に買い進むことも見込みづらく、上げ幅は限られそうだ。取引時間中は米株価指数先物や外国為替市場の動向に左右される場面も予想される。前日の欧州株市場は主要国の株価が総じて堅調だった。独ＤＡＸはここ調整色を強めていたが、この日は６日ぶりに反発したほか、仏ＣＡＣ４０や英ＦＴＳＥ１００もわずかながらプラス圏で着地した。フランスの政局不安に対する懸念はくすぶるものの、リスク回避ムードを助長するような悪材料は見当たらず、総じて自律反発狙いの買いが優勢となっている。東京市場では前日に波乱含みの展開となり、日経平均は一時９００円近い急落をみせる場面もあったが、後場の取引では一貫して下げ渋り、結局５００円あまりの下落にとどまった。下値では押し目買いニーズが強く、きょうもその流れを引き継いで戻りを試す展開が見込まれる。もっとも、今週は３日の７月の米雇用動態調査、４日のＡＤＰ全米雇用リポート、週末の８月の米雇用統計などをはじめ米国で重要経済指標が相次ぐため、それらの内容を見極めたいとの思惑から、きょうは様子見ムードも拭えない。日経平均４万２０００円台半ばでは戻り売り圧力も意識されやすい。個別では前日に大きく売り込まれた半導体関連株などの値動きがカギを握ることになりそうだ。

　日程面では、きょうは８月のマネタリーベース、１０年物国債の入札、８月の財政資金対民間収支など。海外では８月のユーロ圏消費者物価指数（ＨＩＣＰ）速報値、８月の米サプライマネジメント協会（ＩＳＭ）製造業景況指数、７月の米建設支出など。なお、ベトナム市場は休場となる。

出所：MINKABU PRESS