１６日の東京株式市場は主力株を中心に広範囲に買い戻され、日経平均株価は戻り足に転じ５万７０００円台後半を目指す動きが予想される。前週末の欧州株市場は高安まちまちで独ＤＡＸは４日ぶりに高く引けたものの、仏ＣＡＣ４０は反落した。いずれも値動きは小幅で様子見気分が強い。ドイツではソフトウェア関連株のＳＡＰが上昇したことで、投資家心理の改善につながった面もあるようだ。米国ではキャタピラー＜CAT＞やボーイング＜BA＞など景気敏感株中心に買いが入り、ＮＹダウは小高く引けたが、朝方には３００ドル強下げる場面があるなど不安定な値動きだった。ハイテク株比率の高いナスダック総合株価指数の方は戻し切れず取引終盤に軟化した。この日発表された１月の米消費者物価指数（ＣＰＩ）は前年同月比２．４％上昇と、事前コンセンサスを若干下回る内容だったことから、ＦＲＢによる金融緩和に向けた思惑が改めて意識された。ソフトウェア関連株の業績に対する先行き不透明感がくすぶるなかも、この日は米長期金利が一段と低下して市場センチメントを支える格好となっている。個別では半導体製造装置世界トップのアプライド・マテリアルズ＜AMAT＞が好決算発表を好感され大幅高に買われたことも、相場の底堅さにつながった。東京市場では前週末の欧米株市場が高安まちまちの展開に終始したことで方向感は出にくい面もあるが、米ＣＰＩ発表を無難に通過したことはポジティブ材料だ。日経平均は前週末に７００円弱の下落をみせていたこともあり、値ごろ感からの買いが誘導されやすい。金価格が下げ止まっていることや、ビットコイン価格も目先底入れの気配を示すなど、一時の投資マネーの狼狽売りは一巡した感もある。高市早苗政権の積極財政路線を背景とした長期債売りが、ここ数日は鳴りを潜めていることもリスク選好の流れを後押しする。

　１３日の米国株式市場では、ＮＹダウ平均株価が前営業日比４８ドル９５セント高の４万９５００ドル９３セントと３日ぶりに小反発。ナスダック総合株価指数は同５０．４８ポイント安の２万２５４６．６７だった。

　日程面では、きょうは１０～１２月期ＧＤＰ速報値、１２月の鉱工業生産確報値など。海外では１２月のユーロ圏鉱工業生産など。なお、米国株市場はプレジデント・デーの祝日で休場となる。このほか、中国、台湾、韓国、インドネシア、ベトナム市場などが休場。

出所：MINKABU PRESS