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　みんかぶと株探が集計する「人気テーマランキング」で、「ペロブスカイト太陽電池」が８位となっている。

　日本経済新聞は６月３０日付の朝刊で「経済産業省は２０２６年度から、化石燃料の利用が多い工場や店舗をもつ１万２０００事業者に屋根置き太陽光パネルの導入目標の策定を義務づける」と報じた。報道によると、薄くて軽いペロブスカイト太陽電池の導入を広げて、脱炭素に向けて太陽光の比率を大幅に高めるエネルギー基本計画の目標達成に近づけるという。

　ペロブスカイト太陽電池とは、ペロブスカイトと呼ばれる結晶構造を用いた太陽電池のこと。「薄く軽くフレキシブルであるため、設置対象の場所の範囲が広がる」「製造技術開発によって大量生産、製造コストが低下する可能性がある」「主原料のヨウ素は世界産出量の約３０％が国内産である」といった特徴があり、シリコン系太陽電池に対して高い競争力が期待されている。

　企業の取り組みも活発で、前日２日には環境フレンドリーホールディングス<3777.T>が九州工業大学とペロブスカイト太陽電池などに関する共同研究契約を締結したと発表。６月には大林組<1802.T>とアイシン<7259.T>が共同でペロブスカイト太陽電池の実用化に向けた実証実験を開始したと発表したほか、積水化学工業<4204.T>は神戸空港の制限区域内でフィルム型ペロブスカイト太陽電池の実証実験を開始することを明らかにした。

　このほか、大阪・関西万博でフィルム型ペロブスカイト太陽電池を実装した実績を持つフジプレアム<4237.T>、６月にペロブスカイト太陽電池製造工場向けの案件を受注したと発表した西部技研<6223.T>、ヨウ素の生産を手掛けるＫ＆Ｏエナジーグループ<1663.T>や伊勢化学工業<4107.T>などが関連銘柄として挙げられる。

出所：MINKABU PRESS