■デジプラ <3691> 　676円　(+30円、+4.6％)

　デジタルプラス <3691> [東証Ｇ]が4日ぶり大幅反発。20日午後0時30分ごろ、子会社デジタルフィンテックが運営する「デジタルギフト」が、ピアラ <7044> [東証Ｓ]の株式優待として採用されたと発表しており、好材料視された。なお、デジプラによると現在IR未開示企業を含む30社から導入意思を獲得済みという。

■三機サービス <6044> 　1,198円　(+49円、+4.3％)

　三機サービス <6044> [東証Ｓ]が大幅高で8日続伸。19日の取引終了後、25年5月期の期末一括配当予想を22円から25円（前期20円）へ増額修正したことが好感された。15年4月に上場し、今期で上場10周年を迎えることから3円の記念配当を実施する。

■ＡＩストーム <3719> 　274円　(+11円、+4.2％)

　ＡＩストーム <3719> [東証Ｓ]が大幅反発。19日の取引終了後、次世代のAI人材育成を目的とした教育機関「ストームアカデミー」を正式に開校したと発表しており、好材料視された。同アカデミーは、生成AIを中心とした最新技術を「現場で生かせるスキル」として提供し、学生から社会人までが自ら手を動かしながらAIを実装・活用できる実践型カリキュラムを用意しているのが特徴。なお、同アカデミーでは今後、地域自治体・大学との産学官連携講座の拡充や高校生向けの探究型AI教育カリキュラムの提供、上級者向けコースや法人向けDX支援プランの導入、国内外への多言語展開とオンライン留学生向け講座の実装などを検討しているという。

■三井倉ＨＤ <9302> 　3,685円　(+140円、+4.0％)

　三井倉庫ホールディングス <9302> [東証Ｐ]が大幅高で4日続伸。シンガポールに拠点を置く投資ファンドの３Ｄインベストメント・パートナーズが三井倉ＨＤの株式を買い増していたことが19日の取引終了後に明らかとなり、思惑視されたようだ。同日に提出された変更報告書によると、３Ｄの保有割合は5.07％から6.11％に上昇した。報告義務発生日は12日。保有目的の項目には「純投資及び状況に応じて経営陣への助言、重要提案行為を行うこと」と記載されている。

■タカトリ <6338> 　1,578円　(+61円、+4.0％)

　タカトリ <6338> [東証Ｓ]が4日ぶり大幅反発。20日午前11時30分ごろ、国内企業からパワー半導体向けSiC（炭化ケイ素）材料切断加工装置の大口受注を獲得したと発表しており、好材料視された。受注金額は約4億円で、26年9月期に売り上げ計上する予定。なお、25年9月期業績予想に与える影響はないとしている。

■Ｓｙｎｓ <290A> 　1,693円　(+55円、+3.4％)

　Ｓｙｎｓｐｅｃｔｉｖｅ <290A> [東証Ｇ]が大幅反発。同社は19日、物体検知・分類分析ソリューション「ODC Solution」の提供を開始したと発表しており、これが材料視されたようだ。このソリューションは、SAR（合成開口レーダー）データと解析アルゴリズムを活用し、船舶や航空機の位置や種類に関する迅速かつ正確な情報を提供することが可能。海洋モニタリング、空港モニタリング、安全保障、グローバルなサプライチェーンの監視などでの活用が期待できるとしている。

■みずほＦＧ <8411> 　3,787円　(+118円、+3.2％)

　みずほフィナンシャルグループ <8411> [東証Ｐ]が4日ぶり大幅反発。20日、政策保有株式に関して今後3年間で、簿価ベースで3500億円以上の売却を目指す方針を明らかにした。みなし保有株式に関しても3年間で、時価ベースで2000億円の削減を行い、対純資産時価比率20％未満（25年3月末は29.2％）とする目標を掲げ、これらを好感した買いが入ったようだ。投資家向け説明会の資料のなかで公表した。あわせてROE（自己資本利益率）について、広範な相互関税の撤廃とともに内外景気が好調に推移し、国内の政策金利が0.75％に引き上げれた際には28年3月期に10％台後半（25年3月期は9.4％）とする目標を設定。更なる利上げの場合は11％台も視野に入るとしている。

■アドテスト <6857> 　7,275円　(+209円、+3.0％)

　アドバンテスト <6857> [東証Ｐ]が大幅反発。前日19日の米国株市場ではAI用半導体大手のエヌビディア が小幅ながら続伸したものの、半導体銘柄で構成されるフィラデルフィア半導体株指数（SOX指数）は3日続落と、ここ最近急伸した反動から上値が重くなっていた。東京市場でも同様で、国内の半導体工場で建設が完了しても本格操業に至らないケースが増えているとの一部報道も影響してか、同関連株は目先上昇一服感も出ていた。一方、今回の半導体セクターの底入れ急反騰にうまく乗れなかった投資家は多いとみられ、出遅れた向きの押し目に買い向かう動きは健在で、20日はやや強気優勢に傾いた。

■ハウテレ <7064> 　1,800円　(+50円、+2.9％)

　ハウテレビジョン <7064> [東証Ｇ]が上伸。19日の取引終了後に自社株1914株（発行済み株数の0.14％）を5月30日付で消却すると発表したことが好材料視された。なお、消却後の発行済み株数は136万441株となる。

■第一興商 <7458> 　1,572円　(+26.5円、+1.7％)

　第一興商 <7458> [東証Ｐ]が反発。19日の取引終了後に自社株買いを実施すると発表したことが好感された。上限を118万株（発行済み株数の1.13％）、または20億円としており、取得期間は5月20日から8月31日まで。資本効率の向上と株主還元が目的という。

■ＩＧポート <3791> 　1,911円　(+31円、+1.7％)

　ＩＧポート <3791> [東証Ｓ]が3日続伸。19日の取引終了後、「少年ジャンプ＋」読み切りアニメ化プロジェクトにおけるアニメーションの制作を決定したと発表しており、好材料視された。同プロジェクトは、集英社（東京都千代田区）が運営するマンガ誌アプリ「少年ジャンプ＋」の創刊10周年企画として、ＩＧポート子会社のプロダクション・アイジー及びウィットスタジオが読み切りマンガからそれぞれ1作品ずつアニメ化するもの。有望な漫画家が描いた読み切りマンガを、既存の枠組みにとらわれない形でアニメスタジオが主体的に映像化していく挑戦であり、どの作品が制作されるか及び作品の展開時期など詳細は「少年ジャンプ＋」内または、「少年ジャンプ＋」10周年公式サイトで明らかにするとしている。

■ＵＢＥ <4208> 　2,223円　(+30.5円、+1.4％)

　ＵＢＥ <4208> [東証Ｐ]が3日続伸。20日午前9時30分ごろ、連結子会社ＵＢＥマシナリーが東京証券取引所への新規上場に向けて準備を開始すると発表した。ＵＢＥマシナリーはＵＢＥ（旧宇部興産）から1999年に分社化。現在ではグローバルな事業体制を構築し、ダイカストマシンや射出成形機、産業機械などを手掛ける。これが材料視された。あわせて、31年3月期を最終年度とする中期経営計画を発表した。最終年度に売上高5500億円（25年3月期実績は約4868億円）、営業利益600億円（同180億円）とする目標を掲げた。株主還元については安定配当を基本方針とし、DOE（株主資本配当率）を2.5％以上に設定。中計の進捗状況を見極めたうえで後半3カ年にはDOEの更なる引き上げを目指すという。

■プレミアムＷ <2588> 　2,866円　(+30円、+1.1％)

　プレミアムウォーターホールディングス <2588> [東証Ｓ]が反発。19日の取引終了後に自社株買いを実施すると発表したことが好材料視された。上限を16万6700株（発行済み株数の0.56％）、または5億円としており、取得期間は5月20日から12月30日まで。株主還元策の充実及び経営環境の変化に応じた機動的な資本政策を遂行するために取得するとしている。

※20日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース