ファンウォールなどを利用し、エンゲージメントの高いイベントに

　株式会社ブイキューブ（本社：東京都港区、代表取締役社長 国内CEO：高田雅也、以下　ブイキューブ）は、株式会社日立製作所（本社：東京都千代田区、取締役 代表執行役 執行役社長兼CEO 小島啓二、以下　日立製作所）が実施する一部事業部の社内表彰式および納会において、企画から運営までのサポートを提供し、開催を支援したことをお知らせいたします。

＜社内表彰式の様子＞

■社内イベント支援サービスおよびVCP利用前の課題と導入経緯
　日立製作所では、社会イノベーション事業を推進する中で、各事業部が毎年実施する社内表彰式および納会を、コロナ禍以降ハイブリッド形式で開催してきました。今回、ある事業部において配信業務を委託していた企業が撤退したことを受け、新たな配信委託先の検討が必要となりました。そこで、過去の導入実績や、一括で企画立案から機材準備、当日の撮影まで対応可能である点と、リッチなハイブリッド形式のイベント開催が期待できる、ブイキューブへの依頼に至りました。

■社内イベント支援サービスおよびVCPの活用方法

＜配信画面された映像の例＞

　当日は、視聴者映像を一斉表示する「ファンウォール機能」を活用しながら、リアル会場の様子をリアルタイムで全国に配信しました。これにより、数百人規模の従業員がオンラインと現地の両方から参加し、一体感のあるハイブリッドイベントを実現しました。表彰式後には、オンラインおよび現地参加者双方から「満足度が高い」との感想が多数寄せられました。
　また、運営面では、企画立案から機材準備、当日の撮影までを一括して委託することで、オンライン配信に関わる運営負荷を大幅に軽減することができました。

■社内イベント支援サービスおよびVCP導入の決め手
　以下の点が高く評価され、ブイキューブの社内イベント支援サービスおよびVCPが採用されました。
- イベント企画から台本制作まで運営を全面的にサポートできる体制
- 視聴者映像を一斉表示する「ファンウォール機能」により参加者満足度の向上が期待できること
- ハイブリッド型イベント運営における豊富な実績

実際の導入後、同社からは次のようなコメントをいただいております。

「社内表彰式と社員を慰労する納会は、弊社の各事業部にとって重要な行事の一つです。私どもの事業部では、コロナ禍以降はリアルとオンラインのハイブリッド形式として、会場に100人強、オンラインで数百人が参加していました。

配信に関しては、例年委託していた業者が当該事業から撤退したことで継続が難しくなってしまい、新たなベンダーを探していたところでした。内製も検討しましたが、やはり機材調達やシステム調整などにかかる手間がネックとなっていました。その中でブイキューブに委託を決めたのは、日立グループ内の別会社で導入実績があったこと、そしてコスト面はもとより、企画段階から当日の運営、撮影、配信まで丸ごとお任せできることが理由でした。

従来のオンライン配信は、単に会場の様子を撮影・配信していただけだったので、リアル会場の参加者に比べてオンライン参加だと盛り上がりに欠ける場面がありました。表彰される社員がより多くの参加者から評価され、社としての方針も共有できるという点で、従来よりもエンゲージメントの高いイベントにしたいということから、ブイキューブから提案してもらった『ファンウォール』や『マルチアングル』といった機能も配信で採用しました。

例年委託していた業者から新たな業者へ切り替えることへの不安もありましたが、過去にグループ会社でのイベントサポートの実績があったこともあり、準備や申請手続きなどもスムーズにご対応いただきました。

配信の運営負荷を軽減できたことで、企画の中身やイレギュラーな対応に自社のリソースを割くことができ、また、配信の部分でも双方向性のあるイベント視聴ができるようになり、エンゲージメントを高めることができたと感じています。」

　ブイキューブでは、今後もお客様のコミュニケーションDX実現に向けて、様々なコミュニケーションサービスを提供してまいります。

日立製作所の導入事例の詳細（導入前の課題や導入効果など）はこちらをご覧ください。
https://jp.vcube.com/eventdx/case/eventdx147.html

社内イベント支援サービスの詳細はこちらをご覧ください。
https://jp.vcube.com/eventdx/planning/internalevent

VCPの詳細はこちらをご覧ください。
https://jp.vcube.com/service/vcp

【ブイキューブとは　https://jp.vcube.com/】
ブイキューブは「Evenな社会の実現」というミッションを掲げ、「いつでも」「どこでも」コミュニケーションが取れる環境を整備することで、時間や距離の制約によって起こる様々な機会の不平等の解消に取り組んでいます。ビジュアルコミュニケーションによって、人と人が会うコミュニケーションの時間と距離を縮め、少子高齢化社会、長時間労働、教育や医療格差などの社会課題を解決し、すべての人が機会を平等に得られる社会の実現を目指します。