*16:22JST ディープシークショックが続き一時39000円割れ【クロージング】 28日の日経平均は大幅に3営業日続落。548.93円安の39016.87円（出来高概算19億7000万株）で取引を終えた。中国の新興企業ディープシークの開発した人工知能（AI）モデルの競争力が高いとの見方から米国市場でハイテク株が売られた流れを受けて、半導体関連株を中心に売りが先行。日経平均は寄り付き後ほどなくして38886.05円まで下押し、取引時間中としては、21日以来1週間ぶりに節目の39000円を割り込んだ。その後は、押し目を拾う動きから下げ渋る場面もあったものの、トランプ関税の行方が気がかりなだけに積極的に押し目を拾う動きは限られた。

東証プライムの騰落銘柄は、値上がり銘柄数が1100に迫り、全体の7割近くを占めた。セクター別では、その他製品、銀行、不動産、陸運など16業種が上昇。一方、非鉄金属、ガラス土石、電気機器、石油石炭など17業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、ソニーG<6758>、KDDI<9433>、任天堂<7974>、コナミG<9766>が堅調だった半面、アドバンテス<6857>、東エレク<8035>、ソフトバンクG<9984>、ファーストリテ<9983>、フジクラ<5803>が軟調だった。

前日の米国市場でエヌビディア株が16％超の急落を演じたことも投資マインドを悪化させたほか、トランプ米大統領が27日、「近い将来、私たちは外国で生産された半導体や医薬品に関税を課し、これらの不可欠な製品の生産をアメリカ国内に戻すつもりだ」と述べ、外国から輸入される半導体と医薬品に関税を課す考えを示したことも神経質にさせた。一方、銀行や不動産など内需関連株に投資資金が向かい、メガバンクの強さが目立った。

日経平均は今月17日の安値（38055円）から24日の高値（40279円）の上げ幅の半値押しに当たる39167円を下回ってきており、目先は調整色が強まる可能性がありそうだ。また、ディープシークは日本時間の28日午後7時に「何らかのリリースを出す」との情報も出ており、さらなるショック安継続への警戒感も買い手控え要因につながっているようで、AI関連株安の流れが続く可能性が高い。



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