大阪6月限
日経225先物　37580　+230　（+0.61％）
TOPIX先物　2775.0　+13.5　（+0.48％）

　日経225先物（6月限）は前日比230円高の3万7580円で取引を終了。寄り付きは3万7750円と、シカゴ日経平均先物清算値（3万7735円）にサヤ寄せする形から買い先行で始まった。前場中盤にかけて3万7870円まで買われたものの、買い一巡後はロングの解消が優勢となり、前場終盤にかけては3万7600円～3万7670円辺りのレンジで推移。

　現物の後場の取引開始直後にレンジを下抜くと、支持線として意識されていた25日移動平均線（3万7550円）を割り込み、3万7430円まで上げ幅を縮める場面もみられた。ただし、下へのバイアスは強まらず、スキャルピング中心のトレードのなかでショートカバーが入り、終盤にかけては3万7520円～3万7580円と25日線水準での推移となった。

　日経225先物は買い先行で始まり、オプション権利行使価格の3万7875円水準まで上昇したが、積極的なロングは限られ、早い段階でクローズに向かわせたようである。その後は25日線水準で推移をみせていたが、同線割れを狙ったショートが入った形である。ただ、スキャルピング中心のトレードであり、早い段階でカバーをみせていた。その後25日線水準での推移が続き、終値では同線を上回って終えた。

　ナイトセッションでは25日線が3万7500円辺りまで下がってきた。支持線として意識されてくると、3万8000円をターゲットとしたロングが強まる可能性はありそうだ。一方でキープできずに割り込んでくるようだと、節目の3万7000円やボリンジャーバンドの-1σ（3万6780円）がターゲットになるだろう。

　ただし、米国次第の面はあるが、国内の需給要因としては配当再投資に対する思惑が高まりやすい。パッシブ型ファンドなどは実際に配当を受け取るまで、先物買いで手当てする。これに向かう売り方もあるだろうが、トランプ米政権による4月2日の「相互関税」発動を巡る不透明感から先回り的なポジションは持ちにくいだろう。そのため、需給面での下支えとなりそうであり、25日線水準での底堅さから3万8000円を意識したスタンスが期待される。

　また、アドバンテスト<6857>[東証P]が3％を超える下落となり、1社で日経平均株価を71円超抑える形だった。ファーストリテイリング<9983>[東証P]やテルモ<4543>[東証P]、TDK<6762>[東証P]、ネクソン<3659>[東証P]、コナミグループ<9766>[東証P]の上昇インパクトを相殺した。それでも東証プライムの6割超の銘柄が上昇したことで日経平均株価は反発して終えており、上げ幅は縮めたが地合いは悪くない。

　NT倍率は先物中心限月で13.54倍に上昇した。米ハイテク株高の流れを引き継ぐ形から指数インパクトの大きい値がさハイテク株が日経平均型を牽引する形となり、一時13.62倍まで上昇する場面もみられた。ただし、アドバンテストがマイナスに転じ、リバランスの動きが強まりにくい状況だった。

　手口面（6月限：立会内）では、日経225先物はABNクリアリン証券が1万4695枚、ソシエテジェネラル証券が1万2944枚、サスケハナ・ホンコンが3750枚、モルガンMUFG証券が2611枚、SBI証券が2066枚、JPモルガン証券が2025枚、バークレイズ証券が1865枚、日産証券が1319枚、ビーオブエー証券が1077枚、楽天証券が868枚だった。

　TOPIX先物は、ABNクリアリン証券が1万9660枚、ソシエテジェネラル証券が1万8120枚、JPモルガン証券が8852枚、バークレイズ証券が4963枚、モルガンMUFG証券が3639枚、ゴールドマン証券が3041枚、ビーオブエー証券が2183枚、BNPパリバ証券が1707枚、野村証券が1450枚、サスケハナ・ホンコンが1296枚だった。

株探ニュース