*16:38JST ハイテク株が日経平均をけん引【クロージング】 25日の日経平均は続伸。151.51円高の38942.07円（出来高概算15億8000万株）で取引を終えた。前日の米国市場でのハイテク株高を映して、アドバンテス<6857>が約5カ月ぶりに1万円の大台を回復するなど、値がさハイテク株がけん引する形となった。その後、田村直樹日銀審議委員の発言をきっかけに、為替相場が1ドル＝144円台半ばまで円高が進むと、短期筋の先物売りや39000円接近伴う利益確定売りなどが出て、前場終盤には38711.11円と下落に転じる場面もあった。後場に入ると、円相場が再び145円台へと円安方向に振れたため、先物への買い戻しが入り、取引終盤にかけて38944.77円まで上値を伸ばした。

東証プライム市場の騰落銘柄数は、値下がり銘柄が800を超え、全体の過半数を占めた。セクター別では、その他製品、電気機器、化学、金属製品など13業種が上昇。一方、電気ガス、精密機器、パルプ紙、小売など20業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、アドバンテス、東エレク<8035>、任天堂<7974>、信越化<4063>が堅調だった半面、ソフトバンクG<9984>、オリンパス<7733>、ファーストリテ<9983>、KDDI<9433>、セコム<9735>が軟調。

前日の米国市場は、中東情勢の緊張が和らぎ、半導体関連株を中心に買われた。東京市場もこの流れを引き継ぐ形だった。ただ、昨日同様、39000円に接近する局面では戻り待ちの売りが入る展開となり、狭いレンジでの推移になった。ハイテク株が日経平均をけん引する形になったが、東証プライムの騰落銘柄は値下がり数が過半数を占めており、全体としては方向感の掴みづらい状況であった。株主総会のシーズンで売りは入りにくい状況であるが、積極的な上値追いの動きは限られているようである。

中東情勢を巡っては過度な警戒感は後退しているものの、イスラエルとイランの停戦合意の実現には不透明感もあり、引き続き警戒が必要だろう。また、直近は中東情勢に目を奪われていたが、米国との関税交渉の行方も依然として不透明で、見極める必要もありそうだ。もっとも海外勢の買いは継続していることで下を売り込む流れになりづらく、押し目狙いのスタンスに向かわせそうである。

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