松井証券株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役 社長執行役員：和里田 聰、以下「当社」）は、2025年9月29日（月）（予定）より、投資信託11銘柄を新たに取扱い開始いたします（*1）。これにより、当社における投資信託の取扱商品は1,913銘柄となります（*2）。
今回の銘柄追加では、「ノムラ・ジャパン・オープン」「野村インド債券ファンド」をはじめとした野村アセットマネジメントの9銘柄、auアセットマネジメントの2銘柄の取扱いを開始いたします。
いずれの銘柄も当社が提供する「最大1%貯まる投信残高ポイントサービス」の対象となり、業界最高（*3）の還元率でポイントを貯めることができます。
なお、他証券会社で保有している投資信託を当社へ移管した場合も、ポイント還元の対象となります。他の証券会社からの移管手数料を全額負担する「移管手数料負担サービス」をご利用いただくことで、実質無料で移管することができますので、この機会にぜひ、お得な松井証券の投資信託サービスをご検討ください。
■追加銘柄一覧



　また、今回追加する銘柄について、当社ファンドアナリスト海老澤界による解説動画を公開しておりますので、合わせてご覧ください。

■投信ニューフェイス！～新規採用ファンドのご紹介～ 2025年9月号


今回の新規11銘柄のうち、過去10年においてTOPIXを大幅に上回る成果を残す「情報エレクトロニクスファンド」、「小型ブルーチップオープン」について、詳しく解説します。
歴史と実績のある本格派日本株アクティブファンドを探している方は必見の内容です。
動画リンク：https://www.matsui.co.jp/money-satellite/movie/investment/fund/newface/mv-20250924-c01.html



＜松井証券 ファンドアナリスト 海老澤界 プロフィール＞
横浜国立大学経済学部卒業後、日刊工業新聞記者を経て格付投資情報センター(R&I)入社。年金・投信関連ニューズレター記者、日本経済新聞記者(出向)、ファンドアナリストを経て、マネー誌「ダイヤモンドZAi」アナリストを務める。長年、投資信託について運用、販売、マーケティングなど多面的にウォッチ。投信アワードの企画・選定にもかかわる。日本証券アナリスト協会認定アナリスト。投資信託を多面的にウォッチし、豊富な投信アワードの企画・選定経験から客観的にトレンドを解説。
■松井証券の投資信託サービス


＜クレカ積立サービス＞クレカ積立は、投資信託の積立購入をクレジットカードで決済できるサービスです。入金要らずで楽々お取引いただけるだけでなく、決済金額に応じたポイントが還元されるため、便利に、お得に資産形成できます。JCB社発行の「JCBオリジナルシリーズ」の各券種をご利用いただけます。
（サービスページ：https://www.matsui.co.jp/fund/card-investments/）





＜最大1%貯まる投信残高ポイントサービス＞低コストのインデックス投資信託(以下投信)からアクティブ投信まで、全ての銘柄で業界最高（*3）の還元率で松井証券ポイントが貯まるサービスです。
当社で投資信託を保有し、毎月エントリーをするだけで年間最大1%のポイントが貯まります。
（サービスページ：https://www.matsui.co.jp/fund/fund-value-point/about/）



松井証券は、投資体験を通じて、お客様の豊かな人生をサポートするため、投資が楽しくなるようなアイデアあふれる商品・サービスの提供を目指します。
以上

*1 投資信託の取扱商品拡充の詳細は、当社WEBサイトよりご確認ください。
（https://www.matsui.co.jp/news/2025/detail_0924_01.html）
*2 当社が提供する投資信託の詳細および取扱商品は、当社WEBサイトよりご確認ください。
当社の投資信託サービスについて：https://www.matsui.co.jp/fund/
*3 オンライン証券大手 5 社（当社、SBI 証券、三菱UFJ eスマート証券、マネックス証券、楽天証券）と比較。2025年9月11日当社調べ。

＜取扱商品のリスクおよび手数料等の説明＞
口座基本料について：https://www.matsui.co.jp/disclaimer/apply.html
投資信託について：https://www.matsui.co.jp/disclaimer/fund.html
動画について：https://www.matsui.co.jp/disclaimer/movie.html
業者名等　松井証券株式会社　金融商品取引業者　関東財務局長（金商）第164号
加入協会名　日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会