ギフトホールディングス<9279.T>は、新規出店を背景とした成長性を評価すると上値余地は十分にあり、押し目は拾い場と考えたい。

　第１四半期（２４年１１月～２５年１月）の営業利益は７億７４００万円（前年同期比１４．７％減）と減益となったが、上期は同１５億４７００万円（同０．１％増）と増益に転じたことに注目したい。第１四半期は積極的な出店による一過性の費用が先行したほか、キャベツ・コメなどの想定外のコストの増加が影響。また、前年同期に価格改定タイミングのズレから超過収益があった反動もあった。ただ、３月に価格改定を行ったほか、客数に応じたシフト設定に変更するなどして４月からは人件費の上昇に対する対策も実施し、これらが増益に貢献した。

　２５年１０月期通期業績予想は、営業利益３６億円（前期比２３．７％増）の従来予想を据え置いている。引き続き「町田商店」「豚山」「元祖油堂」の主要３業態を中心に積極的に新規出店を行う方針で、新卒社員の加入もあり人手不足が解消されることで下期は出店ペースが加速する見込み。また、アジアを中心に出店を進め海外事業の拡大を図る。食材調達コストの上昇による影響が一巡するとみられる２６年１０月期以降は、新規出店効果により増益幅が拡大するとみられ、調査機関のなかには年率３割以上の営業利益成長率を予想するところもある。（仁）

出所：MINKABU PRESS