大阪3月限
日経225先物　53700　-40　（-0.07％）
TOPIX先物　3624.5　+5.5　（+0.15％）

　日経225先物（3月限）は、前日比40円安の5万3700円で取引を終了。寄り付きは5万3910円とシカゴ日経平均先物（5万4050円）にサヤ寄せする形で、買いが先行した。寄り付き直後に5万4030円まで買われた後は、短期的なショートが入ったことで持ち高調整に伴うロング解消に向かわせ、5万3650円と下落に転じる場面もみられた。

　ただ、下へのバイアスは強まらず、ランチタイムで5万3970円まで切り返し、現物の後場の取引開始後には5万4080円と、朝方につけた高値を上回る場面もあった。しかし、中盤にかけて軟化。終盤にかけて5万3920円まで切り返したものの買いは続かず、終盤にかけて再び売られる形となった。

　朝方は決算を発表したインテルが時間外取引で11％超下落したことが嫌気され、寄り付き後に短期的なショートを誘う形になったようだ。ただ、ボリンジャーバンドの+1σ（5万3430円）を上回って推移し、早い段階でショートカバーに向かわせている。

　前場終盤にかけて5万3900円辺りで保ち合いをみせるなか、日銀の金融政策決定会合で予想通り政策金利が現行の0.75％で据え置かれたことでアク抜けとなり、5万4080円まで買われた。買い一巡後は日銀総裁の記者会見の内容を見極めたいとの様子見姿勢もあってか、持ち高調整に伴うロング解消が入り、終盤にかけて軟化するする展開だった。衆院解散で改めて高市政権への期待感は高まるものの、物色はレアアースやIP関連などテーマ株の一角にとどまっていた。

　日経225先物は+1σを上回って推移しているが、+2σ（5万5090円）とのレンジをキープできるかを見極める必要があろう。選挙戦が本格化することで、高市政権への期待感から積極的なショートは手控えられるとみられるが、+1σ水準を明確に割り込んでくると再び25日移動平均線（5万1760円）とのレンジに入るため、押し目待ち狙いのロングを慎重にさせそうだ。

　また、来週は米国で米連邦公開市場委員会（FOMC）のほか、主要ハイテク企業の決算発表が予定されている。米国市場の影響を受けやすくなり、ややスキャルピング中心のトレードを余儀なくされる可能性もあろう。そのため、+1σ水準での攻防が意識されやすく、オプション権利行使価格の5万3500円を中心とした上下の権利行使価格となる、5万3000円から5万4000円辺りのレンジを想定。+1σが支持線として機能するようであれば、5万3500円から5万5000円辺りのレンジとなりそうだ。

　NT倍率は先物中心限月で14.81倍に低下した。前日に日経平均株価を牽引したソフトバンクグループ<9984>［東証P］や東京エレクトロン<8035>［東証P］が上げ一服となるなかで、リバランスの動きになった形である。ただ、一時14.73倍まで低下したものの、25日線（14.75倍）が支持線として意識されて下げ渋る動きをみせていた。米ハイテク決算次第では75日線が位置する14.94倍辺りを窺う展開も想定しておきたい。

　手口面（3月限：立会内）では、日経225先物はABNクリアリン証券が9892枚、ソシエテジェネラル証券が5575枚、バークレイズ証券が3189枚、サスケハナ・ホンコンが1976枚、ゴールドマン証券が1216枚、SBI証券が1069枚、日産証券が950枚、モルガンMUFG証券が919枚、野村証券が890枚、JPモルガン証券が706枚だった。

　TOPIX先物はソシエテジェネラル証券が1万3162枚、ABNクリアリン証券が1万3063枚、バークレイズ証券が5781枚、JPモルガン証券が3738枚、ゴールドマン証券が3564枚、モルガンMUFG証券が2837枚、シティグループ証券が1235枚、UBS証券が1151枚、ビーオブエー証券が1149枚、サスケハナ・ホンコンが1101枚だった。

株探ニュース