原発を代替するエネルギーとして、燃料費が低く抑えられる石炭火力へのニーズが高まっている。こうしたなか、東京電力を筆頭に大手電力会社が、相次いで石炭火力をベースとした火力発電所増設に向け動き出している。電力の需給ひっ迫やコスト対応が課題となるなか、安定的な電力供給源を図る必要性に迫られていることが背景にある。2030年には国内の石炭火力の約30%が運転開始後40年を迎えるという。火力発電のウエートが高まるなか、順次更新需要も顕在化してきそうだ。