*12:31JST 日経平均は小反発、方向感に乏しい横ばいの推移 　日経平均は小反発。4.92円高の42615.09円（出来高概算8億8777万株）で前場の取引を終えている。

　21日の米国株式市場は、ダウ平均が前日比152.81ドル安の44785.50ドル、ナスダック総合指数が同72.55ポイント安の21100.31ポイントで取引を終えた。連邦準備制度理事会（FRB）が公表した7月開催分の連邦公開市場委員会（FOMC）議事要旨に加えFRB高官のタカ派発言、製造業PMIや中古住宅販売の予想外の改善で年内の利下げ期待が後退し長期金利上昇に連れ続落した。相場は終日軟調に推移し終盤にかけてもパウエルFRB議長の講演を控えた手仕舞い売りに押され、戻りなく終了した。

　米株式市場を横目に、22日の日経平均は19.64円高の42629.81円と反発して取引を開始した。寄付き後は、昨日までの3日続落で1100円を超す下げとなり、短期的な高値警戒感がやや緩和したことから、押し目待ちや自律反発狙いの買いが入りやすかった。ただし、上値は重く、利益確定の売りも見られ、上昇幅は限定的となった。

　個別銘柄では、ソフトバンクグループ<9984>、ソニーグループ<6758>、東京エレクトロン<8035>、ベイカレント<6532>、東京海上ホールディングス<8766>、レーザーテクノロジー<6920>、KDDI<9433>、富士フイルムホールディングス<4901>などの銘柄が上昇した。

　一方、ファーストリテイリング<9983>、信越化学工業<4063>、コナミグループ<9766>、リクルートホールディングス<6098>、ダイキン工業<6367>、ファナック<6954>、テルモ<4543>、アドバンテスト<6857>などの銘柄が下落した。

　業種別では、保険業、電気・ガス業、電気機器が値上がり率上位、化学、空運業、サービス業が値下がり率上位となった。

　後場の日経平均株価は、前場の動きを引き継ぎ、方向感に乏しい展開が予想される。米国株式市場の動向や為替相場、企業業績などが引き続き注目される中、投資家の慎重な姿勢が続く可能性がある。また、日銀の金融政策や国内経済指標の発表も、相場の方向性を左右する要因となるだろう。引き続き、外部環境や企業業績の動向に注視する必要がある。
＜AK＞