９日の東京株式市場は大きく売り優勢に傾き、日経平均株価は５万５０００円台を大きく割り込む公算が大きい。前週末に欧州株市場がほぼ全面安に売り込まれたほか、米国株市場も波乱の様相となったことから、投資家心理が再び冷え込む状況となりそうだ。欧州株市場ではドイツの主要株価指数であるＤＡＸが続落し昨年１２月初旬以来の安値圏に沈んだほか、フランスのＣＡＣ４０も続落、両指数ともに直近６営業日で５営業日下落するなど下値模索の動きが強まっている。緊迫化する中東情勢だが、足もとで終結の気配がなく軍事衝突が長期化することへの懸念がポジション調整の売りを誘った。原油価格などのエネルギーコストの急上昇が欧州経済に与える影響が引き続き懸念されている。米国株市場でも波乱含みの地合いが継続、この日はＮＹダウが一時９００ドルを上回る急落となった。ＷＴＩ原油先物価格が一時１バレル＝９２ドル台と２３年９月以来の水準に高騰していることに加え、注目された２月の米雇用統計では非農業部門の雇用者数が前月比５～６万人の増加を見込んでいた事前コンセンサスに反し９万２０００人の減少となり、ネガティブサプライズとなった。スタグフレーションに対する懸念がにわかに意識されている。また、中東情勢に関しては、トランプ米大統領が自身のＳＮＳにイランとの合意は「無条件降伏以外にはありえない」と投稿、これを受けマーケットのリスク回避姿勢を助長した。個別ではブラックロック＜BLK＞が資金の引き出し制限に関する報道を受け急落、金融株全般に売りが広がっている。東京市場では欧米株安を受け、日経平均やＴＯＰＩＸの深押しが避けられない。外国為替市場では一段と円安に振れているが、インフレ懸念を背景にこれを好感する動きも見込みにくい。

　６日の米国株式市場では、ＮＹダウ平均株価が前営業日比４５３ドル１９セント安の４万７５０１ドル５５セントと続落。ナスダック総合株価指数は同３６１．３１ポイント安の２万２３８７．６７だった。

　日程面では、きょうは１月の毎月勤労統計、１月の国際収支、１月の景気動向指数、２月の対外・対内証券売買契約、２月の貸出・預金動向、２月の景気ウォッチャー調査など。海外では２月の中国消費者物価指数（ＣＰＩ）、２月の中国生産者物価指数など。

出所：MINKABU PRESS