９日前引けの日経平均株価は前営業日比３８８０円３８銭安の５万１７４０円４６銭と大幅反落。前場のプライム市場の売買高概算は１８億５１０７万株、売買代金概算は４兆７４６７億円。値上がり銘柄数は６０、対して値下がり銘柄数は１５１７、変わらずは１８銘柄だった。

　きょう前場の東京株式市場はリスク回避目的の売り一色に染まり、日経平均株価は記録的な下げに見舞われた。一時４０００円を超える暴落で５万１４００円台まで一気に水準を切り下げる場面があった。中東での軍事衝突が長期化することへの懸念からＷＴＩ原油価格が高騰し、世界経済に与える影響が警戒されるなか、前週末の欧米株市場が全面安商状となった。東京市場も寄り付きからこれに追随する動きを強いられた。先物を絡めた売り攻勢で下げ幅は７％に達したが、アジア株市場も全面安商状にあり、韓国の主要株価指数が７．５％を超える下落となっていることも、投資家の不安心理を煽っている。値下がり銘柄数はプライム市場の９５％を占めた。

　個別では断トツの売買代金をこなしたキオクシアホールディングス<285A.T>や、アドバンテスト<6857.T>、ディスコ<6146.T>など半導体関連の主力銘柄が大きく値を下げたほか、フジクラ<5803.T>、古河電気工業<5801.T>など電線株への売りも際立った。三菱重工業<7011.T>、川崎重工業<7012.T>など防衛関連も安く、三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ<8306.T>、三井住友フィナンシャルグループ<8316.T>などメガバンクも下落した。日東紡績<3110.T>が値下がり率トップに売り込まれ、山一電機<6941.T>も急落。ユニチカ<3103.T>も大幅安となった。半面、原油高騰を背景にＩＮＰＥＸ<1605.T>が逆行高、買収報道のあったローム<6963.T>も買いが優勢。ＪＲ東日本<9020.T>が堅調。サイバーエージェント<4751.T>も上値を追った。

出所：MINKABU PRESS